MotoGPを運営するドルナ・スポーツは、苦戦が続く日本メーカーに対して優遇措置を与えることを検討していることが分かった。
　これまでMotoGPでは日本メーカーによる支配が長く続いてきたが、近年はその勢力図が大きく変化。イタリアのドゥカティが台頭し、KTMとアプリリアというその他の欧州メーカーも競争力を増す一方で、日本のホンダとヤマハは勢いを失ってしまっている。2023年シーズンの前半戦を終えた段階でコンストラクターズランキングの最下位とブービーをホンダとヤマハが争っているという状況からも、いかに低迷しているかが分かるはずだ。
　そして、そんな日本メーカー勢の苦戦を鑑みて、運営のドルナ・スポーツはコンセッション制度の適用に関して検討を行なっていることが、motorsport.comの調べで分かった。
　コンセッション（優遇措置）は参戦メーカーにとってより競争力のあるプラットフォームを提供することを目的として2014年に導入され、スズキ、KTM、アプリリアが2015年以降に最高峰クラスへと参戦する助けとなった。
　制度の適用を受けるメーカーは、テストが自由化され、シーズン中のエンジン開発が凍結されず、使用可能なエンジンの数も増加されるなど、さまざまな恩恵を受け、競争力を育んできた。
　コンセッションを受ける条件は新規参戦か、もしくは前年のドライレースで勝利を収めていないことだった。そして、シーズン中に獲得した1～3位に応じて割り振られるコンセッションポイントが6点を超えると適用外となる。
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