F1の2026年シーズンから始まる新しいパワーユニット規則を巡って、ここ最近はチームから様々な意見が寄せられている。レッドブルは懸念を表明しているが、見解で対立しているメルセデスに対し、またしても反論を行なった。
　レッドブルのクリスチャン・ホーナー代表が懸念しているのは、2026年から内燃エンジンと電動モーターの出力比率が50対50となった際、場合によってはストレート上でバッテリー切れが発生してしまうのではないかというモノだ。
　“フランケンシュタイン”のようなクルマとなってしまうことを懸念しているホーナー代表は、2026年からの新規則の見直しの必要性を訴えている。
　ただ全てのメーカーが同様の見解を持っている訳では無い。メルセデスF1のトト・ウルフ代表は「レッドブルのPUプログラムが上手くいっていないから怯えている」と指摘。しかしホーナー代表は、F1全体を考えた上での懸念だと一蹴しつつ、新たな反論を展開した。
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　ホーナー代表は事実は“逆”であり、レッドブル・パワートレインズでの開発は一部のライバルに先んじているため、新規則の潜在的な限界を最初に発見したのだと主張した。
「彼は“カスタマー”であり、HPP（メルセデスのPU開発部門会社／ハイパフォーマンス・パワートレインズ）の事業には関わっていない。トトがPU事業にどれだけ近い位置なのか私には分からない」
「私が（PU）事業から得ているフィードバックや、プログラムが実際に稼働し始めてシミュレーションも固まり始めると、いくつかの限界が見えてくる。これは避けられないことだ」
「おそらく、我々がかなり上手くいっていることから、いくつかの制限が見えてきているのだろう」
「そして、PUメーカーとしての自己利益のためではなく、全体を見ているし、パワー不足を補うためのアクティブエアロを備えたシャシーレギュレーションで妥協しなければならないことを考えれば、（PUにおける動力源の）比率を調整するのに遅すぎるということはないと思う」
「それほど時間はかからないはずだ。全てを白紙からやり直すわけではないからね。燃料流量で実現するのか、どれで行なうのかは分からないが、素晴らしいレースを実現するためには比率を少し変える必要がある」
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